| 看護師の離職率､大都市圏で高く |
|
|
病院に勤務する常勤看護職員の離職率は､大阪府や東京都などの大都市圏で高い傾向にあることが､日本看護協会(久常節子会長)が2月28日にまとめた調査から分かった｡また､離職率を下げるための取り組みでは､ﾊﾟｰﾄﾀｲﾏｰ制など多様な勤務形態の導入に｢効果があった｣と感じている病院が多かった｡日看協は｢子育て期間中だけでも短時間で働ければ勤務は続けられる｣と話している｡
調査は昨年10月､全国の9,059病院を対象に実施し､2,815病院が回答した(回収率31.1%)｡
結果によると､常勤看護職員の離職率の全国平均は12.4%｡都道府県別では､大阪府(16.8%)､東京都･奈良県(16.0%)､神奈川県(15.4%)などで高く､逆に石川県(7.0%)､秋田県(6.4%)､山形県(5.6%)などでは低かった｡
最高の大阪府と最低の山形県の間には3.0倍の格差があり､大都市圏での離職率の高さが際立っている｡ また､現場が取り組んでいる離職防止策は｢医療安全対策の充実｣(95.5%)､｢病院･看護部門の理念や方針の周知｣(94.2%)､｢教育研修体制の充実｣(93.3%)など｡
これらの対策で実際に効果を感じている病院が最も多かったのは､夜勤専従やﾊﾟｰﾄﾀｲﾏｰ､短時間労働の導入など｢多様な勤務形態｣の導入だった(取り組み病院の69.7%)｡｢子育て支援の充実｣(同61.5%)や｢教育研修体制の充実｣(同61.1%)を挙げる病院も多かった｡
新卒看護職員の離職率は看護配置手厚いほど低く調査からはこのほか､病院で働き始めてから1年以内の新卒看護職員の離職率が､看護配置の手厚い病院ほど低くなる傾向にあることも分かった｡
7人の患者に看護職員1人(7対1)を配置する病院の新卒看護職員の離職率が8.5%だったのに対し､患者15人に看護職員1人(15対1)を配置している病院では14.6%｡看護配置が15対1に満たない場合の離職率は20.0%に跳ね上がった｡
| |
|
2月29日（金）08:42 | トラックバック(0) | コメント(0) | 医療 | 管理
|
フォトログ表示
